体外受精の費用、保険適用前後で比べてみた。自己負担はいくら変わる？

2022年4月。体外受精の保険適用が始まった日を、私は忘れられません。

それは悔しさと、同時に「あ、もっと早く決まってくれたら...」という複雑な思いを同時に感じた日です。

なぜなら、その時点で既に第一子の不妊治療で 体外受精の費用は180万円以上 を自己負担していたから。

保険適用前：体外受精の費用は全額自己負担

第一子の不妊治療、採卵2回・移植4回でかかった費用は約180万円。

（その後、この金銭的・身体的な負担から「ステップダウン」を決めることになります。詳しくは「体外受精をやめた日のこと。ステップダウンという選択をするまで」をご覧ください。）

内訳は大体こんな感じ：

全額自己負担。毎月の医療費は「貯金とのにらめっこ」でした。

「もう1回採卵できたら...」という希望と、「でも資金が...」という現実のはざまで、何度も夫と相談しました。

保険適用化により、同じ採卵・移植でも自己負担は約3割に。

つまり理論上は： - 採卵 1回：約 15万円（自費なら 50万円） - 胚移植 1回：約 5万円（自費なら 15万円）

でも実は、ここからさらに大きな味方があります。

それが「高額療養費制度」。

採卵と移植を同じ月に行うと、自己負担が一気に膨らみます。でもこの制度があれば、月額の自己負担に上限がある。

我が家の場合（年収約370〜770万円）、1ヶ月の自己負担上限は約8万円。

つまり、採卵の月に移植まで行ったとしても、どんなに高額な薬を使っても、実際に払うのは 8万円強で済むということ。

第一子の時代なら、それだけで「1回で完結できるかもしれない」という判断ができた。

今、二人目の妊活で初めて保険診療を経験しています。

最初の採卵周期の請求書が来た時、思わず二度見してしまいました。

「これ、合ってる？」

そして確認してみたら、本当に 8万円の自己負担でした。

保険適用の裏には「年齢 43歳未満」「1人の子につき最大 6回（初回体外受精のみ 3回も選択可）」という厳しい回数制限があります。

「時間との戦い」という側面が、より強くなったとも感じます。

第一子の時は「また来月チャレンジしよう」と、のんびり考える余裕がありました。

でも今は「回数が限られている。43歳までに結果を出さなければ」という焦燥感が、常に心の隅にある。

保険適用化は、確実に「経済的な敷居」を下げてくれました。

それは本当に、ありがたいことです。

でも同時に、それが生み出した新しいプレッシャーもある。

妊活は、技術や制度だけでは解決できない、複雑な問題なんだと改めて感じます。